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せっかく多額の開店資金を投資したにも関わらず、すぐに閉店してしまう飲食店は珍しくありません。
閉店に追い込まれてしまう理由は様々ですが、経営がうまくいかなくなるには必ずワケがあります。

 

▼この記事はこんな人のために書いてます！
・これから飲食店を開きたい人
・飲食店を開いたばかりの人
・すでに開店したものの上手くいっていない人
・飲食店をうまく波に乗せたい人

 

この記事では、飲食店がうまくいかなくなる主な理由を３つ、具体的にご紹介します。
もしすでに飲食店の経営がうまくいっていないなら、自分の経営が当てはまっていないか確認してみてください。

 

飲食店がうまくいかない！主な理由３つ

飲食店がうまくいかない主な理由を３つご紹介します。

 

①利益を求めすぎてしまった
②開店費用がなかなか回収できなかった
③競合が多すぎた

 

ギクっとしてしまった人もいるかもしれませんね。
それぞれ確認していきます。

 

飲食店がうまくいかない理由①：利益を求めすぎてしまった

利益を上げることに一生懸命になりすぎた結果、サービスの質が低下してしまうことがあります。
例えば、人件費や材料費を削りすぎた場合、アルバイトやパートがすぐにやめてしまったり、サービスの質が低下してしまう原因になります。
アルバイトを雇うたびにお金も必要になり、顧客も定着しにくくなるため、結果的に費用面の悪循環が始まります。

 

特に飲食店は人気の業種だからこそ、他店よりも魅力的なポイントを作らなくては、競合に埋もれてしまいます。
利益を上げることは大切ですが、お客様が喜ぶ先に利益が生まれることを忘れてはいけません。

 

飲食店がうまくいかない理由②：開店費用がなかなか回収できなかった

飲食店の開店費用は、少なくても500万円〜になることが多いです。
はじめは赤字経営を覚悟でお店を回さなくてはいけません。

 

思っていたよりもお店が波に乗らず、経営を続けることもままならなくなり、お店を閉めてしまうという経営者は珍しくありません。

 

開店したらすぐに黒字になるものだと思わず、その先の費用も見据えて開店できると良いですね。

 

飲食店がうまくいかない理由③：競合が多すぎた

飲食店はどこでも一定の需要があるとはいえ、周りに競合が多いと思うように顧客が集まらないことも。

 

また、人気エリアにお店を開いた結果、その後に進出してきた競合他社に市場を持っていかれてしまうケースもあります。

 

お店の場所を選ぶときには必ず、競合の存在や人気メニュー、ターゲット層、回転率などをよく確認しましょう。
特に類似しているお店が近くにある場合は、顧客の奪い合いに発展し、商品単価も下げざるを得なくなります。

 

逆に競合が全くいないエリアは、そもそも需要のないエリアな可能性も。
お店を出す場所を安易に考えてしまうと、閉店の直接的な理由になってしまいます。

 

飲食店がうまくいかなくなる前に！できることとは？

飲食店が閉店に追い込まれる前にできることも、あわせてご紹介します。
うまくいくお店のほとんどが、下記の点を取り入れ行動しています。

 

・他店に取られない店の看板メニューを作る
・競合に負けない魅力をSNSやホームページで発信
・インフルエンサーを起用し宣伝する

 

常に「競合に顧客を取られる可能性があるかもしれない」と念頭におきながら、自分のお店が選ばれる理由を作っておくことが大切です。

 

どこにでもありそうなお店、というのも魅力的になることはあります。
でも、誰にでも真似できそうなお店では、少々魅力に欠けることも。

 

ターゲット層に何を求められているのかをじっくり考えるのと並行して、新規顧客にお店を知ってもらえるよう努めることも重要です。

 

飲食店がうまくいかない！居抜き売却で資金をおさえよう

どうしても飲食店がうまくいかなくなり、お店を閉めなくてはいけなくなることもあるでしょう。

 

お店を閉めるなら、せめて店舗自体（造作物）にある価値を売りに出し、収益にしてから退去してはいかがでしょうか？
店舗の売却はほとんどの場合、居抜き物件として取り扱われます。
既存の空調や厨房を取り壊さず、そのまま新しい借主に売却するという方法です。

 

店舗を今の状態のまますぐに使い始めることができるので、自分と新しい借主どちらにとってもメリットが大きくなります。

 

つまり、閉店をするからと言って、収益がゼロになるわけではないので安心してください。

 

「諦めてお店を閉めたら、今の赤字が丸々赤字になってしまう…」と落ち込んでいる方は、居抜き物件の売却が最後のとりでになるかもしれません。

 

とはいえ、全ての物件で居抜き売却ができるわけではありません。
ほとんどの物件の場合、貸主に交渉をしなくては居抜き売却はできないものです。
だからこそ、居抜き専用業者がお力添えをさせていただきます。

 

「居抜き物件を売却ってどういうこと？」という方は、詳しく解説した別記事をご用意しております。

 

>>【関連記事】飲食店を閉店したい！「居抜き」と「原状回復」どっちが得？違いを解説